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浮気調査の証拠は裁判で使用できるように
実際に浮気調査を実施して浮気の事実が確認され、将来的に配偶者との離婚を検討しなければならない調査結果であった場合には、離婚を前提にした浮気調査を実施継続しなければなりません。

そのようなケースでは、将来「離婚裁判」になった場合を考慮し、調査を継続していかなければならないでしょう。

浮気相手に対して請求できる権利も最大限に行えるように準備した場合、最低限の条件として「複数回に渡り定期的な不貞(浮気)の証拠」が必要となります。

浮気相手が言い逃れの出来ない浮気の証拠を準備した上で、法的処置や裁判に望むことが最良といえるのです。

御依頼者にはご自身に対して実に厳しい視点をお持ちの方々がいらっしゃいます。

配偶者の本音を理解しているが黙って我慢しており、「裁判でも勝てる証拠が必要」な現状をドライに捉えている、とでも言いますか。

世に言う「仮面夫婦」のように、パートナーの本音(冷め切った関係で愛情など欠片もない)を知りつつも、表面上言葉や態度などには出さない状況で日常生活を送っている。

家庭を第一に考えて我慢していても、心では配偶者の浮気に怒り心頭といった状況でストレスを抱えて日々を過ごしていらっしゃる。

しかし、それでも配偶者の浮気の事実を騒いだりせず、その反面、用意周到であり、複数回の浮気の証拠を得る。

そして、辛抱して我慢してストレスをためた反動とも言うべき「正当な主張と権利を追求」することになります。

配偶者の立場からすると、離婚や慰謝料請求という一番怖い状況に完璧な形で持って行かれるため、もし裁判になったら手も足も出ない方が殆どではないでしょうか。

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